2021.03.27
Sony Startup Acceleration Program 新規事業の基礎知識

実践型の人材育成に「新規事業開発」が効く理由

「研修した内容が実際の業務に活かされていない」「座学で終わらず、より実践型の研修を行いたい」このようなお考えの人材開発担当者の方に向け、Sony Startup Acceleration Program(SSAP)では「新規事業開発の実践を取り入れた人材開発」をご提案しています。研修と実践が融合した充実のプログラムを、会社の人材育成にぜひお役立てください。

いま求められる「人材育成」とは

人材育成に、社外の知識やノウハウは不可欠
予期せぬパンデミックや急速に進むDX(デジタルトランスフォーメーション)などによって、ビジネスの在り方や社会そのものの変化が余儀なくされる現代。組織の要である「人」の育成に、多くの企業が迷いを抱えていると言われています。
経団連が2020年1月に発表した調査データ※によると、調査対象企業の約9割が「自社の人材育成施策が環境変化に対応できていない部分がある」と回答。さらに高度専門分野の能力開発においては、8割近くの企業が「外部との連携に取り組む(検討中を含む)」と答えており、もはや人材育成は自社内だけで完結できなくなっていることがわかります。

高度専門分野の能力開発に関する外部との連携について、調査対象企業の78.2%が「外部との連携による育成」に取り組んでいる、または検討していると回答
※出典:人財育成に関するアンケート調査結果(2020年1月21日 一般社団法人 日本経済団体連合会)https://www.keidanren.or.jp/policy/2020/008.pdf

若手の育成が企業成長の鍵に
また、育成や支援の強化が最も必要と思われる対象層としては、「中堅層」(37.2%)と「若年層」(36.9%)が多く、双方をあわせると7割強(74.0%)にのぼります※。特に最近では入社3年以内の早期離職率が30%を超えるともいわれており、若手~中堅層をいかに育成し定着につなげるかが急務の課題となっています。

今後支援の強化が最も必要と思われる対象層については、若年層と中堅層が最も多く、双方をあわせると74.0%にのぼる
※出典:人財育成に関するアンケート調査結果(2020年1月21日 一般社団法人 日本経済団体連合会)https://www.keidanren.or.jp/policy/2020/008.pdf 

時代に合わせて若い人材が育たなければ、会社の未来に変化は望めなくなる可能性があります。「自分は会社の事業に貢献できている」「主体的に働き、活躍できている」と若手社員が実感できるかどうかが、企業としての成長にも直結するかもしれません。

ノウハウを学ぶだけの研修では不十分?
一般的な若手向け研修では、効率的な仕事の進め方や考え方を身につけるために、マネジメント方法やチーミング、ロジカルシンキングなどの思考法を学ぶプログラムが多く採用されています。こうした知識はビジネスパーソンとして不可欠である一方、実際の業務の中で実践する機会がなければ、なかなか定着しないという問題もあります。知識は与えているはずなのに、実際の仕事で活かされない。そんな悩みを抱えている人事担当者も多いのではないでしょうか。OJTをしようにも、これまで通りの業務をこれまで通りにこなすだけのやり方では、新しい発想や考え方を活かすこともできないかもしれません。では、本当に「効く」若手向け人材研修とは、一体どのようなプログラムであるべきでしょうか?

Sony Startup Acceleration Program「社内起業家を育成する5つの社内環境」無料会員登録で今すぐダウンロード!

 

若手・中堅が伸びる! 「新規事業開発の実践」を通した人材育成

「考える」「決める」「実行する」のすべてが鍛えられる
これからの人材育成においてぜひ注目したいのが、「新規事業開発の実践」です。
事業開発と聞くと、ある程度スキルと経験のある社員が、その力を活かす機会だと考える方が多いかもしれません。実際、新規事業を起こすには、

  • (時代や社会のニーズから必要な事業を)考える
  • (社内外の条件を鑑みて最適解を自ら)決める
  • (現実的な範囲で責任をもって確実に)実行する

というすべてのスキルが必要になると言われています。中でも「決める」「実行する」については、上からの指示を受けて動くことが当たり前になっている若手社員には経験がないかもしれません。
しかし、少し高めのハードルを設けることが成長のポイントとなりえます。既存の担当業務・ポジションでは経験できないスキルを、一つのプロジェクトを通じてすべて鍛えることができる。それこそが、若手の育成に「新規事業開発の実践」を取り入れるメリットです。若いうちにこうした経験を実践的に積むことで、リーダー候補としての自覚を早期に持てるようになることも、社員にとって大きな強みや自信となるでしょう。

実践の場であることに意味がある
また、そうしたプロジェクトを「研修」としてではなく、「実際の業務」として行うことも大切なポイントです。リアルな条件、リアルな課題を前にしてプロジェクトを行うので、第一に参加する側の真剣さや意識が変わります。さらに、予期せぬ難題や困難にぶつかる可能性も高く、それらを乗り越えることでスキルはもちろん「修羅場力」とも呼べるマインドが鍛えられます。
「学んでから実践へ」というこれまでの流れから、「実践しながら学ぶ」という育成方法にシフトすることで、質の高い成長と事業の可能性拡大が同時に期待できます。

適切な指導があってこその「実践」
当然ながら実践にはリスクも伴います。必要なノウハウや知識を提供しないまま、ただ新規事業開発に挑戦させても、人材の育成にはつながりません。成果が上がらなかった場合のロスも大きく、失敗につながる可能性もあります。
そこで必要となるのが、新規事業の立ち上げと人材育成、両方の視点を持った専門家によるメンタリングです。ビジネス開発のノウハウを持ち、人を育てるという観点からも的確なアドバイスができます。「新規事業開発の実践」を人材育成に取り入れる場合は、専門家や講師の起用をおすすめします。

 

事業と人材の可能性を同時に引き出すSSAPの支援とは?

事業創出と人材育成が融合したSony Startup Acceleration Program(SSAP)
Sony Startup Acceleration Program(SSAP)では、新規事業創出のための支援や人材開発支援を求める企業に向け、企業内起業と人材育成を同時に目指すプログラムをご提供しています。これは、SSAPが社内の人材育成のために行っていたトレーニング(研修)を、社外向けにカスタマイズしたものです。起業ノウハウや組織づくり、評価制度の導入など、ソニーがこれまでに蓄積してきたノウハウをもとに新たなビジネスの創出をサポートし、同時に企業ごとの課題に合わせた人材育成を行います。

  • 経験豊富なアクセラレーターによる徹底サポート
    アクセラレーターとは、新規事業の立ち上げを支援し加速するマインドセットとスキルを兼ね備えたプロフェッショナルです。SSAPには、ビジネスデザインやコミュニケーション、アイディエーション企画、技術戦略、海外戦略など幅広い分野のアクセラレーターが所属し、それぞれが実際の事業経験を通じて学んだ豊富で専門的な知識を持っています。貴社の事業内容や課題に対して最適なアクセラレーターがプロジェクトに伴走し、事業構築と人材育成を支援します。
  • 事業を前に進められるリーダー人材を育成
    ビジネスモデルの仮説検証方法、事業計画策定など、新規事業に取り組む上での基礎知識の提供はもちろん、事業を率先して創出するためのマインドセットも育成。将来のイントレプレナー(=社内起業家。企業内で新規のビジネスを立ち上げる際にリーダーとしての役割を担う人材)を育てます。
  • 企業全体の活性化にも貢献
    新規事業開発には、それを受け入れる組織としての土壌や環境も重要になります。SSAPでは、事業アイデアの評価方法、運営体制構築など、新規事業組織を開発するためのノウハウをも提供しています。新たな体制を構築することで、組織全体への刺激になり、会社の活性化も期待できます。

詳しいサービスメニューをご紹介しています
SSAPでは、企業ごとの課題に合わせてプログラムをカスタイマイズします。具体的なサービス内容や実際に採用いただいた企業さまの声を、こちらで詳しくお読みいただけます。>>詳しくはこちら

オンライン説明会開催中
無料のオンライン説明会で、Sony Startup Acceleration Program(SSAP)の活用方法を詳しくご説明いたします。ご参加いただいた方には、ビジネスデザイナーによる新規事業の個別カウンセリングもご提供しております。 ぜひお気軽にご参加ください。

ソニーの新規事業支援プログラム SSAP紹介パンフレット 無料ダウンロード

Sony Startup Acceleration Program(SSAP)は、「あらゆる人に起業の機会を。」をコンセプトに、2014年に発足したスタートアップの創出と事業運営を支援するソニーのプログラム。ソニー社内で新規事業プログラムを立ち上げ、ゼロから新規事業を創出した経験とノウハウを活かし、2018年から社外にもサービス提供を開始。経験豊富で幅広いスキルとノウハウをもったアクセラレーターの伴走により650件以上の支援を24業種の企業へ提供。大企業ならではの事情に精通。(※ 2024年2月末時点)

バックナンバー

Sony Startup Acceleration Program 新規事業の基礎知識

ランキング