2022.12.22
アクセラレーター紹介

「ソニーでゼロからビジネスを創造してきた経験を活かし、新規事業の課題を分析。お客様目線と客観性を両立」

Sony Startup Acceleration Program(SSAP)のアクセラレーターは、新規事業の立ち上げを支援し加速するマインドセットとスキルを兼ね備えたプロフェッショナル集団です。それぞれが実際の事業経験を通じて学んだ豊富で専門的な知識を持ち、様々な分野で新規案件の事業化や収益化をサポートしています。

本連載では、SSAPに所属する多数のアクセラレーターの中から各回1名ずつをピックアップしご紹介いたします。

アクセラレーター源野 松太郎

源野 松太郎 Matsutaro Genno

――担当支援領域

ビジネスデザイン

  • 顧客の課題を診断し、解決するソリューション開発や結合インフラの提供で新規事業開発を促進

――担当事例

・大企業からベンチャー、教育機関まで幅広く担当
・スタートアップ企業を対象としたビジネスプランコンテスト「Startup Switch 2022」運営

アクセラレーターインタビュー

――これまでのキャリアを簡単に教えてください。

新卒でベンチャーに勤めた後ビジネススクールで経営学を修了し、ソニーの人事系グループ会社に入社しました。ソニー社内で実施している人材育成トレーニングプログラムを社外の企業へ提案する営業担当からキャリアをスタートし、VAIO(※)やデジタル一眼カメラα(アルファ)、ハンディカムの国内マーケティングを約10年間担当。その後、半導体の営業としてイギリスに赴任し、欧州のオーディオメーカーの開拓に注力しました。ソニーに入社してからSSAP参画後の現在に至るまで、一貫して営業・マーケティングでキャリアを重ねています。

SSAPでは、新商品の市場投入やチャネル開発等、ゼロからビジネスを創造する機会で培った経験を活かして、お客様が抱える新規事業の課題の可視化とソリューションの提案に尽力しています。
※ 2014年までソニーが運営していたパーソナルコンピューター事業

――支援するうえで大事にしていることは何ですか?

お客様の立場に立って考えることを最も大事にしています。
お客様とディスカッションをしていると「解決したい課題が多くあり過ぎて何から手を付けてよいのか判断ができない」、「目指すべきゴールを設定するのが困難」という声を聞くことがあります。その際には、お客様の立場で組織や新規事業プロジェクトの現状を細かく分析したうえで、ファクトベースで課題を抽出し優先順位を付けています。その優先順位を基に、お客様が求める姿に近づけるようなソリューションを提案するよう心掛けています。お客様目線かつ客観的に状況を整理し深掘りすれば、解に辿り着けるという考えです。

――SSAPの活動を通して実現したいことはありますか?

多種多様な業界・業種の方の支援を通じて実現したいことが3点あります。
1点目は支援した新規事業プロジェクトが数年後に会社を支える柱の1つとして成長していること。2点目は支援したスタートアップ企業が事業を加速させ国内外で目覚ましい活躍をされること。3点目は教育機関への支援を通して研究者や学生が持っている優れた事業アイデアが日の目を見ることです。

――オフの楽しみを教えてください。

週末になると1人で散歩に出かけることが多いです。気分が乗っていれば15~20kmほど散策することもあります。行ったことの無い街に出かけてみたり、山手線内にある大学を巡ってみたり、学生時代に通っていた定食屋を訪ねたりしながら、心も体もリフレッシュさせています。
また最近は、数学の問題を解くことにはまっています。子供の数学の教科書を何気なく開いたことがきっかけで数学を学び直そうと決意し、部屋にこもって毎日1時間以上は参考書を片手に勉強しています。現在、数学Aの確率のパートを学んでおり、意思決定にも役立つと思いながら日々取り組んでいます。

勉強中の数学の参考書
勉強中の数学の参考書

――最後に一言お願いします。

新規事業の立ち上げ、プロジェクトの推進、組織の制度設計等、新規事業に関するお困りごとがありましたら、ぜひSSAPまでお声がけください。

 

※本記事の内容は2022年12月時点のものです。

Sony Startup Acceleration Program(SSAP)は、「あらゆる人に起業の機会を。」をコンセプトに、2014年に発足したスタートアップの創出と事業運営を支援するソニーのプログラム。ソニー社内で新規事業プログラムを立ち上げ、ゼロから新規事業を創出した経験とノウハウを活かし、2018年から社外にもサービス提供を開始。経験豊富で幅広いスキルとノウハウをもったアクセラレーターの伴走により270件以上の支援を22業種の企業へ提供。大企業ならではの事情に精通。(※ 2022年12月末時点)

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