2022.05.26
アクセラレーター紹介

「様々な領域のアクセラレーターと連携を図り、お客様に最善の支援を提供」

Sony Startup Acceleration Program(SSAP)のアクセラレーターは、新規事業の立ち上げを支援し加速するマインドセットとスキルを兼ね備えたプロフェッショナル集団です。それぞれが実際の事業経験を通じて学んだ豊富で専門的な知識を持ち、様々な分野で新規案件の事業化や収益化をサポートしています。

本連載では、SSAPに所属する多数のアクセラレーターの中から各回1名ずつをピックアップしご紹介いたします。

西木 準一 Junichi Nishiki

――担当支援領域

事業準備・運営支援

・Seed Stageでの新規アイデアの事業検証から事業化、事業運営までをIncubation事務局として支援

――担当事例

社内外の事業育成案件の事務局、REON POCKET等の社内新規事業案件

アクセラレーターインタビュー

――これまでのキャリアを簡単に教えてください。

大学院を修了後、新卒で日本電産株式会社に入社し調達や部品管理、生産管理など現場寄りの仕事とCFO直轄組織(当時:CFO戦略室)のスタッフとしてグループ全体の事業計画の取りまとめや全社プロジェクトの事務局などを担当しました。
その後入社したソニー株式会社(現:ソニーグループ株式会社)で、デジタルイメージング領域の経営管理業務を経験した後、新規事業の経営企画・管理業務や社内外の新規事業のIncubation事務局として幅広く新規事業に携わっています。

――支援するうえで大事にしていることは何ですか?

お客様にとっての付加価値が何かを考え、最善策を提案できるよう心がけています。新規事業では、様々な領域の専門家の支援が必要となる場面が多くあります。そのため、私1人の知見ですべてを解決しようとするのではなく、課題を解決するために様々なアクセラレーターに相談し連携することで、お客様の付加価値向上につながるような支援をしています。

――SSAPの活動を通して実現したいことはありますか?

人々に感動を提供し、生きがいとやりがいで満ちた世の中を実現したいです。そのためには、1つでも多くの物事に取り組み、関わり、何事にも挑戦することが大切だと考えています。
私は、ソニーの創業者である盛田 昭夫さんの「私達はプライドが強いですから、ソニーはユニークであると言い続けてきましたし、事実そうだと信じておる。これは、我が社の、かけがえのない我が社の力だと思います。」や、同じく創業者である井深 大さんの「未来を推測する、予測するということはあまり意味がないのではなかろうか。それよりも未来は自分自身で創り出すことに一番意味があるのではないだろうか。」というメッセージが大好きです。このソニースピリッツを誇りに、人々が感動するような「ユニーク」なものを世の中に提供できるようにチャレンジ精神を忘れず、果敢に挑戦していきたいです。

――オフの楽しみを教えてください。

音楽やアニメ、読書などを楽しんでいます。最近は子供たちと「NARUTO-ナルト-」や「BORUTO-ボルト-」などのアニメを見ています。アニメからは、大切なものに気づかせてもらったり、心を熱くさせてもらったりと「一度きりの人生、情熱をもって生き抜かねばならない」と度々力をもらっています。
また、数年前までバンド活動でギタリストをしていました。バンドは小さな組織であり、各専門家がお互いの力を発揮し合い1つのものを創り上げていく点で会社での仕事と通じる部分があると感じています。

バンドでギタリストをしていた際の西木さん(写真は約10年前)
バンドでギタリストをしていた際の西木さん(写真は約10年前)

――最後に一言お願いします。

SSAPには、私の好きなフジテレビ系ドラマ「医龍 Team Medical Dragon」のような、お互いを信頼し合い、困難な物事を成し遂げることのできる最強のメンバーが存在しています。そういったSSAPのメンバーとお客様と一緒に、まだ誰もやったことのないワクワクする新規事業を1つでも多く創出して世の中に感動を提供していければと思っています。

 

※本記事の内容は2022年5月時点のものです。

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、760件以上の支援を25業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2024年10月末時点)

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