2021.10.28
アクセラレーター紹介

「課題・困り事・悩み事を深くヒアリング。お客様のニーズを正しく理解する」

Sony Startup Acceleration Program(“SSAP”)のアクセラレーターは、新規事業の立ち上げを支援し加速するマインドセットとスキルを兼ね備えたプロフェッショナル集団です。それぞれが実際の事業経験を通じて学んだ豊富で専門的な知識を持ち、様々な分野で新規案件の事業化や収益化をサポートしています。

本連載では、SSAPに所属する多数のアクセラレーターの中から各回1名ずつをピックアップしご紹介いたします。

林 慶太 Keita Hayashi

――担当支援領域

ビジネスデザイン

  • Sony Startup Acceleration Programのサービスを、顧客に合わせてカスタマイズして提供

――担当事例

・株式会社みずほフィナンシャルグループ、DIC株式会社、株式会社ジェイテクト、学校法人立命館、他多数
・「Sony Open Innovation Day」の企画運営
・「SSAP Open Innovation Village」の企画設計

アクセラレーターインタビュー

――これまでのキャリアを簡単に教えてください。

新卒でソニー(現:ソニーグループ株式会社)入社以来、海外営業畑一筋です。
アラブ首長国連邦(UAE)、サウジアラビア、オランダ、ドイツ等、各国の販売会社に出向・赴任し、オーディオやビデオカメラ等のコンスーマー向け製品のマーケティングとセールスを行ってきました。現地のソニーショップの店長も務めました。「どうやって売り上げを伸ばすか?」日夜そればかり考えて奮闘してきましたが、同時に自分の体重も右肩上がりで増え続け、100kgを超えて現在に至っております…。
帰国後は本社スタッフとしてマーケティング・コミュニケーション、中でもグローバルイベントのマネジメントを担当しました。例えばソニーが出展するCES(※1)やIFA(※2)の新商品発表会や展示会、またソニーが協賛するスポンサーシップ活動(FIFA(国際サッカー連盟)Sony Open in Hawaii等)の企画・運営を行いました。SSAPに参画する直前はソニー本社ショールーム「Sony Square」の館長を務めていました。

※1:世界最大級の電子機器の見本市
※2:世界最大級の家電の見本市

――支援するうえで大事にしていることは何ですか?

お客様の課題・お困り事・お悩み事をしっかりと深くヒアリングするようにしています。お客様のニーズを正しく理解する為、なるべくお客様に多く話して頂くように意識しています。また、お客様との商談中にアイスブレイクを入れて場を和ませようと試みるのですが、最近はブレイクせず、凍り付いたままの寒い状況になるので注意しています…。

――SSAPの活動を通して実現したいことはありますか?

SSAPに参画して以降、お客様との商談数が先日250件を超えました。お客様とお会いしたご縁を大切に今後も末永くお付き合いさせて頂きたいと思っています。

――オフの楽しみを教えてください。

キャンプと神社仏閣巡りです。
いつでもすぐにキャンプ場に出発できるように、車のルーフボックスにキャンプ用品を常時積んだまま、一年中スタンバイ状態にしています。キャンプの醍醐味はなんといっても「焚火」。日々のストレスで荒んだ心を焚火が癒してくれます。
パワースポットを求めて神社仏閣巡りもしています。最近では「商売繁盛」のご利益を授かる為、愛宕神社(東京都港区愛宕)で祈願し「出世の階段」を登りましたが、足がもつれて転びそうになりました。

キャンプでの焚火の様子と先日行かれたという三峯神社(埼玉県秩父市三峰)
キャンプでの焚火の様子と先日行かれたという三峯神社(埼玉県秩父市三峰)

――最後に一言お願いします。

SSAPでは事業経験豊富なアクセラレーターが実践的な支援を提供すべく、多種多様なサービスメニューを取り揃えてお待ちしております。まずはお問い合わせ頂き、ご相談頂ければと思います。新規事業創出を志す皆様にとって少しでもお役に立てれば幸いです。

 

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、760件以上の支援を25業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2024年10月末時点)

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