【アーカイブ配信】Sony Open Innovation Day 2022

新規事業に挑戦する方をサポートする年に一度のイベント『Sony Open Innovation Day 2022(2022年9月8日開催)』を期間限定で再配信いたします。

ソニーでは、Sony Startup Acceleration Program(SSAP)を通じて、新規事業の立ち上げや事業運営を支援しています。
本イベントでは、これまでSSAPが支援してきた企業やベンチャー、教育機関、ソニーグループ各社から様々なゲストが集い、新規事業創出のヒントを紹介するとともに新規事業の実例やそこにかける想いを語りました。今年はゲストとして東京大学名誉教授の養老孟司氏、元プロ野球選手の斎藤佑樹氏をはじめとする方々も登壇しています。

■テーマ
人とアイデアが重なり合う1日。ここから社会に新しい感動を。

■配信期間
本イベントの受付は終了いたしました。お申し込みいただきありがとうございます。
2022年12月13日(火)18:00 - 2022年12月20日(火)18:00

※全プログラム、オンデマンド配信(YouTube配信)となります。上記期間内であれば、いつでもご視聴いただけます。
※視聴用URLはお申し込み頂いた方に2022年12月13日(火)18:00までにメールでご連絡いたします。視聴用URLを第三者に譲渡することはご遠慮ください。
※複数人で視聴される場合は、お一人ずつのお申し込みをお願いいたします。
※イベントの詳細は『noreply@sony-startup-acceleration-program.com 』から配信されます。
イベント詳細案内を受信できる様、PC・携帯電話のドメイン設定を解除、又はドメイン『sony-startup-acceleration-program.com 』の受信リストへの追加をお願いいたします。

■参加費
無料

■登壇者(ゲストセッション)

新井 紀子|国立情報学研究所 社会共有知研究センター センター長・教授 一般社団法人 教育のための科学研究所 代表理事・所長 「AIが進化する未来で、新規事業はどう在るべきか?」
斎藤 佑樹|株式会社斎藤佑樹 代表取締役社長 「挑戦の先に ~セカンドキャリアについて~」
篠田 真貴子|エール株式会社 取締役 「イノベーションが生まれる組織に不可欠な『聴く力』」
養老 孟司|東京大学 名誉教授「自立と自律 ~自ら考え、動く力の育て方~」

 

■登壇企業(イノベーターセッション)

  • アサヒグループジャパン株式会社 アサヒが挑む、Value Creation活動
  • 株式会社STEAH テクノロジー×SDGs  Z世代が挑む社会課題解決アプリの事業化戦略
  • ライオン株式会社 ライオンが挑む「高齢者向け口内改善ソリューション」とは
  • 株式会社LIXIL  キャットウォール「猫壁(にゃんぺき)」発売に向けた挑戦ストーリー
  • 三雅産業株式会社 「安心・快適」をデザインする 顔認証電子錠システムの開発秘話 
  • ジオ・サーチ株式会社 最先端テクノロジーで地下を3D可視化 事業化までの成功法とは
  • エステー株式会社 R&D発信 ゼロベースでの事業開発ストーリー
  • 株式会社サプリム ソニーのテクノロジー×エムスリーの医療知見で切り開く新規事業とは 

イベント当日(9月8日)のご参加者から

  • 教養的な要素や実例が盛りだくさんな内容で展開され、とても充実した時間を過ごす事ができました。事例もいろいろな業種があり、聞いていてやる気を刺激されました。
  • 大変勉強になりました。自身の事業をどう展開していくのか考えていきたいと思います。
  • 初めての視聴でしたが、今の自分にプラスになるヒントがたくさんありました。とても有意義な時間でした。

■申し込み締切

※申し込み締切日時より前に定員に達した場合は、予告なく申し込み受付を終了いたします。予めご了承ください。
12月12日(月) 17:30締切

Sony Open Innovation Day 2022の詳細はこちら

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、770件以上の支援を25業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2024年11月末時点)

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