2020.03.16

「First Flight」で、「#みんなの卒展」のクラウドファンディングを開始

Sony Startup Acceleration Program(SSAP)はスタートアップ支援サービスの一環として、「みんなの卒展2020実行委員会(※)」による、美術大学・芸術大学の卒業制作展(卒展)実施の支援募集を、2020年3月16日(月)よりクラウドファンディングサイト「First Flight」にて開始しました。

■「#みんなの卒展」プロジェクト概要

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、3月に行われる予定だった全国各地の美術大学・芸術大学の卒展が中⽌になりました。しかし卒展のために準備をしてきた学生さん達には「中止になってしまった卒展を、オンラインではなくリアルに開催したい」という強い想いがあります。

本クラウドファンディングは、そういった学生さん達の想い・彼らの機会を取り戻してあげたいと願う方々の想いを集めて、中止になってしまった卒展を「みんなの卒展」として再び実現させることを目標にしています。
クラウドファンディング目標額を達成し「みんなの卒展」が実現した際には、作品を展示する学生さん達が⼤学の垣根を越え、個々の作品を展⽰する予定です。

※みんなの卒展2020実行委員会:発起人のヤマシタ マサトシさんが中心に呼びかけて集まった運営メンバーや、実際に卒展が中止になってしまった学生等、有志による非営利の活動です。

■プロジェクトメンバーのプロフィール・メッセージ

(プロフィール写真)左より、プロジェクト責任者:ヤマシタ マサトシさん、プロジェクトメンバー:寺島 由里佳さん、藤原 沙羅さん、中内 健人さん、片桐 祥太さん

ヤマシタ マサトシさん:2007年桑沢デザイン研究所卒で、その後に一時期は講師をしたり桑沢の卒展の審査員をしていました。また、在学中にTokyo Designer’s Week学生展の代表と、JIDA Jrのメンバー、全国合同卒展TETSUSON2007の運営を担当。今年の卒展中止を受けて、どうにか学生さんたちにチャンスを作れたらな…と思っております。

寺島 由里佳さん:フリーランスで小学2年から大学まで役者業を経て、写真業は12年になります。
カメラメーカー、adobeさんなどで登壇、講師など担当。また写真コンテストの審査員など経験しています。執筆やyoutube動画の出演など幅広く活動中です。立教大学で約10年ほど社会学部、学芸員課程、キャリアパスなどの講師業をしています。学生さんたちへ何か思い出をカタチとして残すお手伝いをしたいと思っています!

藤原 沙羅さん:横浜美術大学 美術学部 美術・デザイン学科 クラフト専攻。
大学では金工を専攻し、主に銅板や錫といった金属で制作していました。 来年度からは京都造形芸術大学の大学院に進学し、障害者アートの支援や発展について研究する予定です。私は横浜市・赤レンガ倉庫での卒業制作受賞者展に参加予定でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け中止になってしまいました。少しでもお力になれればと思っております。

中内 健人さん:桑沢デザイン研究所 夜間部 スペースデザイン。学校では家具やインテリア、建築など空間に関するデザイン・設計をしてきました。いまは建築設計事務所でアルバイトをしています。みなさんといろんな作品と一緒にもっといい展示会としてリベンジしたいです!自分にできることであれば全力で取り組みます。

片桐 祥太さん:インダストリアルデザインの事務所で、デザイン業務、商品開発の研修・ワークショップ設計、ファシリテーションをやってます。個人ではグラフィックレコーディング/グラフィックファシリテーションをおこない活動しています。日大芸術学部デザイン学科の非常勤講師です。ヤマシタさんのお誘いで協力させてもらっています!自分自身の卒制の時を思い返したり、普段学生と接していて今回の件では自分にも何かできれば!という思いで参加してます。

■資⾦の使い道・スケジュール

達成金額は[みんなの卒展]の会場費用およびカタログ作成費用として使わせていただきます。なお、[みんなの卒展]開催時には、入場料とカタログの売上が発生致しますので、展示費用をお支払の方々へ配分させていただきたいと思います。

開催日程:2020年秋ごろ
※決まり次第こちらのサイトおよびメールでみなさまにお知らせいたします

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、760件以上の支援を25業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2024年10月末時点)

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