ソニーの事業開発支援サービス総合説明会

■テーマ
ソニーの事業開発支援サービス総合説明会

■開催日
11月19日(火)15:00-16:00
12月17日(火)15:00-16:00

※本セミナーは、「Sony Acceleration Platform」の利用(有償提供)をご検討される事業者様向けとなります。
※お申込みは、法人メールアドレスでのご登録をお願いいたします。
※「Sony Acceleration Platform」と類似・競合する可能性のある事業者様は、弊社の判断でお断りする場合がございます。
※個人の方(Gmail等のフリーアドレスを含む)は、弊社の判断でお断りする場合がございます。
※お申込みいただいた方のみご視聴いただけます。(複数人でご参加される場合は、お一人ずつのお申し込みをお願いいたします)
※イベントの詳細は『noreply@sony-startup-acceleration-program.com 』から配信されます。
 イベント詳細案内を受信できる様、PC・携帯電話のドメイン設定を解除、又はドメイン『sony-startup-acceleration-program.com 』の受信リストへの追加をお願いいたします。

■参加費
無料

過去の説明会ご参加者から

  • 新規事業開発に特化した、しっかりとしたプログラムを組まれている印象を受けました。またエンジニアさんもチームに加わっていただける点は、ソニーさんならではの特徴だと感じました。(2022年 12月参加)
  • Sony Startup Acceleration Program(SSAP)の仕組みを活用しながら、スピード感を持って新規事業を企画したいと強く感じました。(2022年 4月参加)
  • 説明会に参加して、足りないものや課題が見えたような気がします。(2022年 3月参加)
  • 実際の事業を通して、短期間で結果を出すことに軸足を置いているところに共感を持ちました。(2021年 12月参加)
  • 小田島さんの説明が非常にわかりやすく、新規事業を推進する日々の中での悩みを通じて納得できる内容でした。(2021年 7月参加)

こんな方におすすめ

  • ソニーでなぜ新規事業の仕組みを作るに至ったか知りたい方
  • 社内で事業開発を推進するにあたりヒントが欲しい方
  • 新規事業の検討を進めているが、なかなか形にならないとお悩みの方
  • 新たな事業を生み出す施策の運営ノウハウや人材が不足しているとお悩みの方
  • 大企業で事業開発を推進されているマネジメント・担当者の方
  • 新規事業組織の運営事務局の方

■説明会の内容

  • Sony Acceleration Platformの責任者より、ソニーで事業開発支援サービスを立ち上げた背景や、サービスのポイント、ソニーならではの特徴など概要のご説明
  • アクセラレーターによる事業立ち上げ支援の詳細
  • 企業内での事業開発・組織開発・人材開発支援
  • 具体的なメニュー及び参考価格

■登壇者

  • ソニー入社後、北欧に赴任し3年でゼロから300億円の事業を立ち上げたのち、ソニー本社の事業戦略部門で社長スタッフとして従事​
  • 2014年にSony Acceleration Platformを立案し、社長直轄組織として立ち上げ、国内外でゼロから28の新規事業を創出(2024年9月末時点)
  • 取締役としてBUYMAを運営する東証プライム上場企業の株式会社エニグモやエムスリーとソニーのジョイントベンチャー、株式会社サプリムの取締役など、異業種の事業経営にも携わる。​
  • 2016年経済産業省主催 第2回日本ベンチャー大賞イントレプレナー賞受賞。

■申し込み締切

11月19日(火)15:00-16:00 / 締切:11月14日(木)17:30
12月17日(火)15:00-16:00 / 締切:12月12日(木)17:30
※申し込み締切日時より前に定員に達した場合は、予告なく申し込み受付を終了いたします。予めご了承ください。

Sony Acceleration Platformは、新たな価値を創造し豊かで持続可能な社会を創出することを目的に2014年にソニー社内の新規事業促進プログラムとしてスタートし、2018年10月からは社外にもサービス提供を開始。ソニーが培ってきた事業開発のノウハウや経験豊富なアクセラレーターによる伴走支援により、760件以上の支援を25業種の企業へ提供。
新規事業支援だけでなく、経営改善、事業開発、組織開発、人材開発、結合促進まで幅広い事業開発における課題解決を行ううえで、ソニーとともに課題解決に挑む「ソリューションパートナー企業」のネットワーク拡充と、それによる提供ソリューションの拡充を目指します。(※ 2024年10月末時点)